住宅ローン年収別の借入額早見表！無理なく返せる適正予算がわかる

住宅ローンの借入額は年収の何倍が目安？

住宅ローンの借入額を考えるとき、まず気になるのが「自分の年収でどれくらい借りられるか」という目安ですよね。

一般的に言われている基準や、無理なく返済を続けるためのポイントについて、まずは基本の考え方を押さえておきましょう。ここを理解しておくと、予算決めで迷うことが少なくなりますよ。

一般的な借入可能額の目安は「年収の5倍～7倍」

一般的に、住宅ローンの借入可能額の目安は「年収の5倍～7倍」と言われています。たとえば、年収500万円の方なら、2,500万円～3,500万円程度がひとつの目安になる計算ですね。

金融機関の審査では、この「年収倍率」が重視されます。実際に、住宅金融支援機構の「フラット35」利用者調査などを見ても、中古マンション購入者の年収倍率は平均して5倍～6倍程度に収まっていることが多いんです。

ただし、これはあくまで「借りられる金額」の目安。7倍ギリギリまで借りると、毎月の返済が家計を圧迫してしまう可能性もあるので注意が必要ですよ。

無理なく返済できる目安は「手取り月収の20%～25%」

安心して生活を送るために重視したいのが、「手取り月収に対する返済額の割合」です。無理なく返済できる目安は、一般的に「手取り月収の20%～25%」と言われています。

例えば、手取り月収が30万円の場合、その20%は6万円、25%は7.5万円です。

• 手取り月収の20%以内: 余裕を持って貯蓄や趣味にお金を使えるライン
• 手取り月収の25%程度: 家計をやりくりすれば問題なく返せるライン
• 手取り月収の30%以上: 教育費や急な出費があると苦しくなるリスクがあるライン

額面（税込年収）ではなく、実際に口座に振り込まれる「手取り額」で計算するのが、失敗しないコツですよ。

銀行審査の「借りられる額」と生活を守る「返せる額」の違い

ここで一番大切なことをお伝えしますね。それは、銀行が提示する「審査で通る金額（借入限度額）」と、あなたが「安心して返せる金額」はイコールではないということです。

銀行は「年収に対してこれくらいなら貸せますよ」という上限を示してくれますが、あなたの食費や教育費、趣味にかかるお金までは考慮してくれません。

「銀行が貸してくれるから大丈夫」と限度額いっぱいまで借りてしまうと、ローン貧乏になってしまうことも。自分たちのライフスタイルを守るためには、「借りられる額」ではなく「返せる額」を基準に予算を組むことが何より大切なんです。

【年収別早見表】借入限度額と無理のない適正予算シミュレーション

では、実際に年収ごとにどれくらいの金額が目安になるのか、具体的な数字で見ていきましょう。

ここでは、年収別の借入限度額と、無理なく返済できる適正予算をシミュレーションしてみました。ご自身の年収に近いところをチェックして、資金計画の参考にしてみてくださいね。

※金利1.5%（全期間固定想定）、返済期間35年、ボーナス払いなし、返済負担率などを考慮した概算です。

年収300万円・400万円台の借入額と返済プラン

年収300万円〜400万円台の方が住宅ローンを検討する際は、年収だけでなく借入額と手取りのバランスを慎重に見極めることが大切です。

※金利1.5%、返済期間35年で試算。実際の金利や審査結果により異なります。

この年収帯では、銀行が貸してくれる限度額いっぱいまで借りてしまうと、毎月の生活費に余裕がなくなるリスクが高まりかねません。返済負担率を抑えた適正予算で計画することで、急な出費や将来の貯蓄にも対応しやすくなるでしょう。中古マンションであれば、リノベーション費用も含めて無理なく予算内に収まる物件を探すのがおすすめですね。

年収500万円・600万円台の借入額と返済プラン

年収500万円〜600万円台になると、選択肢がぐっと広がりますが、油断は禁物です。

この層は、子育てや教育費にお金がかかる時期と重なることが多いですよね。「借りられるから」といって高額な物件を選ぶと、教育資金の積立が難しくなることも。将来必要になるお金もしっかり計算に入れた上で、余裕のある返済額を設定しましょう。

年収700万円・800万円以上の借入額と返済プラン

年収700万円以上の方は住宅ローンの借入額も大きくなりますが、税金や社会保険料の負担も増えるため、手取り額とのバランスに注意しましょう。

※借入可能額は年収の5～7倍、適正予算は手取り年収の負担率20～25%程度を目安としています。金利や返済期間により異なります。

高年収だと審査も通りやすいですが、生活水準も高くなりがちですよね。老後資金の確保や、変動金利を選んだ場合のリスクなども考慮して、あえて借入額を抑えるという選択も賢い方法です。余裕資金は繰り上げ返済や投資に回すなど、柔軟なプランを立ててみてください。

失敗しないために！借入額を決める際の3つの重要ポイント

年収から計算した借入額だけで安心してしまうのは、少し早いかもしれません。

住宅ローンの借入額を決める際には、年収以外にも考慮すべき大切な要素がいくつかあります。後悔しないマイホーム購入のために、必ず押さえておきたい3つのポイントをご紹介します。

中古マンションは「管理費・修繕積立金」も毎月の支払いに含める

マンション購入で見落としがちなのが、毎月かかる「管理費」と「修繕積立金」です。戸建てとは違い、マンションではローン返済とは別に、これらのお金が毎月必要になります。

• 住宅ローン返済額: 10万円
• 管理費・修繕積立金: 2.5万円
• 駐車場代: 1.5万円
• 合計住居費: 14万円

このように、ローン返済額だけで予算を組んでしまうと、実際の支払いは数万円高くなってしまいます。借入額を決める際は、これらの維持費も含めた「総住居費」でシミュレーションすることを忘れないでくださいね。

変動金利と固定金利で変わる返済額とリスクを理解する

住宅ローンには主に「変動金利」と「固定金利」があり、どちらを選ぶかで返済額やリスクが変わります。

• 変動金利: 金利が低く毎月の返済額は抑えられるが、将来金利が上がると返済額が増えるリスクがある。
• 固定金利: 金利は高めだが、完済まで返済額が変わらないため安心感がある。

「今は低金利だから変動で限度額いっぱいまで借りる」というのは少し危険です。もし変動金利を選ぶなら、金利が上昇しても返済できるくらいの余裕を持った借入額にしておくのが安心ですよ。

教育費や老後資金など将来のライフイベントを考慮する

住宅ローンは30年、35年と長く続くものです。その間には、家族構成の変化やライフイベントが待っていますよね。

• お子さんの進学（私立中学、大学など）
• 車の買い替え
• 老後資金の積立
• 家のリフォーム費用

今は支払いに余裕があっても、教育費のピーク時に家計が赤字になっては大変です。これからの人生でいつ、どれくらいのお金が必要になるかをざっくりと書き出し、それと並行して返していける金額を設定しましょう。

もし借入額が希望物件の価格に届かない場合は？

「欲しい物件があるけれど、適正な借入額では予算が足りない…」そんな壁にぶつかることもあるかもしれません。

でも、すぐに諦める必要はありませんよ。借入額だけに頼らず、予算と物件価格のギャップを埋めるための方法をいくつか見ていきましょう。

頭金を増やして借入額を抑える

借入額を増やさずに予算を確保する王道は、やはり「頭金」を用意することです。貯蓄から頭金を出すことで、借入額を減らし、毎月の返済負担を軽くすることができます。

また、ご両親や祖父母から資金援助を受けられる場合は、「住宅取得等資金の贈与税の非課税措置」といった制度を活用するのも手です。一定額までは贈与税がかからずに資金援助を受けられるので、一度相談してみるのも良いかもしれませんね。

頭金を入れることで銀行の審査が有利になったり、金利が優遇されたりするメリットもありますよ。

ペアローンや収入合算で借入可能額を増やす

一人分の収入では希望額に届かない場合、配偶者や親族の収入を合わせる「収入合算」や、夫婦それぞれがローンを組む「ペアローン」という方法があります。

• 収入合算: 二人の収入を合わせて審査するため、借入可能額が増える。
• ペアローン: 夫婦それぞれが契約者となり、住宅ローン控除を二人分受けられるメリットがある。

ただし、どちらも二人の収入があることが前提です。将来、出産や育児でどちらかの収入が減った場合でも返済が続けられるか、慎重に話し合って決めることが大切です。

まとめ

住宅ローンの借入額について、年収別の目安や無理のない計画の立て方をお伝えしてきました。

大切なポイントをおさらいしましょう。

• 借入目安は「年収の5〜7倍」ですが、無理のない返済は「手取りの20〜25%」が理想です。
• 銀行が貸してくれる金額（限度額）と、生活を守れる金額（適正額）は違います。
• マンションの場合は、管理費や修繕積立金も含めたトータルコストで考えましょう。
• 将来のライフイベントや金利上昇リスクも考慮して、余裕を持たせることが大切です。

マイホームは、購入して終わりではなく、そこから新しい生活が始まります。無理なローンで日々の生活を切り詰めるよりも、少し余裕を持って、家族旅行や趣味も楽しめるような資金計画の方が、きっと豊かな暮らしにつながるはずです。

まずはご自身の家計を見直し、安心して返せる予算を把握することから始めてみてくださいね。

住宅ローン 年収 借入額についてよくある質問

住宅ローンや借入額について、初めての方がよく疑問に思うことをQ&A形式でまとめました。疑問を解消して、スッキリした気持ちで検討を進めてくださいね。

車のローンが残っていますが、住宅ローンの借入額に影響しますか？

はい、影響します。住宅ローンの審査では、車のローンやカードローンなど、全ての借入を含めた「返済比率」を見られます。車のローンの返済額が多いと、その分住宅ローンの借入可能額が減ってしまうことがあります。可能であれば、完済してから申し込むのが理想的です。

転職したばかりですが、住宅ローンは借りられますか？

一般的には勤続年数が1年以上あることが望ましいとされていますが、最近では転職後すぐでも審査可能な銀行が増えています。ただし、キャリアアップのための転職であるかなど、職歴や理由が重視されることも。審査が厳しくなる場合もあるので、不動産会社や銀行に早めに相談してみましょう。

ボーナス払いは利用したほうがいいですか？

ボーナス払いを併用すると毎月の返済額は減らせますが、あまりおすすめしません。ボーナスは景気や会社の業績によって変動しやすく、カットされた場合に返済が苦しくなるリスクがあるからです。基本は毎月の給料だけで返せる計画を立て、ボーナスは貯蓄や繰り上げ返済に回すのが安全です。

妻がパート勤務ですが、収入合算できますか？

多くの金融機関で、パートやアルバイトの収入でも収入合算が可能です。ただし、金融機関によっては「勤続年数1年以上」「年収100万円以上」などの条件がある場合も。合算できる金額の上限（年収の50%までなど）が決まっていることもあるので、事前の確認が必要です。

年齢が高いと借入額や期間に制限はありますか？

はい、あります。多くの住宅ローンでは「完済時の年齢が80歳未満」などの条件があります。そのため、申し込み時の年齢が高いと、借入期間が短くなり、結果として毎月の返済額が高くなったり、借入可能額が減ったりすることがあります。早めの計画が有利ですね。