リノベーションの費用相場はどれくらい？資金計画やローンの考え方も紹介

リノベーションの費用相場の全体像

リノベーションを検討される際、まず気になるのは「どれくらいの費用がかかるのか」という点です。戸建住宅とマンションでは、構造や工事範囲の違いから費用に大きな差が生じます。

こうした㎡単価の相場は、リノベーションの目的や構造の違い、設備のグレードなどによって幅があります。例えば、築20〜30年の一戸建てのフルリノベーションでは総額1,650万〜2,450万円とされる例もありますし、マンションでは900万〜1,200万円の範囲となることがあります。マンションの㎡単価は戸建てに比べて抑えめである傾向が見受けられます。

さらに、部分的なリノベーション（キッチン・浴室など）だと、工事内容に応じて数十万円〜数百万円と幅があり、たとえばキッチン全面の交換では80万〜250万円、ユニットバス交換では70万〜150万円が一般的な目安とされています。

このように戸建とマンションでの㎡単価や工事範囲によって大きく変わるため、具体的な予算を検討する際は、物件の状態・希望の工事内容・設備グレードなどをもとに、しっかりと専門会社へ見積もりを依頼するのが大切です。

費用に影響する主な要素

リノベーションの費用は建物の種類や築年数、構造、広さなどによって大きく異なります。たとえば、築年数が古い物件では給排水管や配線、シロアリ対策など、目に見えない部分にも手が必要となり、追加費用がかかりやすくなります。また、木造・鉄骨造・ＲＣ（鉄筋コンクリート造）といった構造の違いにより施工方法や工期が異なるため、コストにも差が出ます。事前の建物診断を受けて施工内容を明確にすることが、想定外の出費を防ぐ第一歩です。

設備や内装、間取りの変更など、施工内容の違いによっても費用は変動します。たとえば、設備機器や内装材のグレードを上げたり、間取りを大きく変更したりする場合はその分コストが上がります。また、断熱や耐震といった性能向上工事も含めると工事全体が大型化し、総費用が増加します。それぞれの内容について、優先順位を定めた上で検討することが重要です。

さらに、リノベーションでは工事費以外の費用にも注意が必要です。たとえば、仮住まいとして賃貸住宅を利用する場合、家賃のほか敷金・礼金、仲介手数料、引っ越し費用などがかかります。目安として、仮住まいと引っ越しを含めると５０万円以上の費用が想定されます。また、未登記物件の場合には表題登記などの登録費用が必要となることもあります。これらも資金計画に含めておくことが安心です。

リノベーション資金計画の立て方

リノベーションを検討する際は、資金計画をきちんと立てることが成功の鍵です。以下に、自己資金とローンの使い分け、返済負担軽減のためのシミュレーション、さらに活用可能な補助金や減税制度について、分かりやすくご紹介します。

まず、自己資金とローンの使い分けについては、自己資金が多いほど借入額は抑えられますが、手元資金に余裕を残すことも大切です。リフォームローンだけでなく、住宅ローンを併用することも可能な場合があります（借入期間10年以上、要件を満たせば住宅ローン減税の適用対象となることもあります）。

次に、返済負担を軽減するためには、ローンの返済額だけでなく家計全体のバランスを見ながらシミュレーションを行いましょう。見積もり外の追加工事費や家具・引越費用など漏れがないか、将来の教育費や急な出費への備えも含めて計画すると安心です。

最後に、補助金や減税制度を活用する方法です。住宅ローン減税では、工事費100万円以上かつ床面積50㎡以上などの要件を満たせば、年末ローン残高の0.7％が10年間控除され、最大140万円の控除が可能です（所得税で控除しきれない場合は住民税からも控除）。また、省エネや耐震、バリアフリーなどの工事では、所得税控除や固定資産税の減額、補助金が受けられる制度もあります（例：耐震改修の所得税特別控除、バリアフリー改修の固定資産税減額）。

これらの制度は自治体によって内容が異なり、着工前に申請が必要なものも多いため、早いうちから確認し、必要書類を準備することで申請漏れを防ぎます。

このように、自己資金とローンのバランス、シミュレーション、そして補助金・減税制度の活用を組み合わせることで、無理のない、賢い資金計画が実現できます。資金計画のご相談は、ぜひ当社にお任せください。

ローン活用の実際

リフォーム資金をローンで調達したい方に向けて、リフォームローンと住宅ローンの違いや、金利・返済期間・借入限度額、さらには住宅ローン減税などの制度メリットについてご説明します。

以下の表は、リフォームローン（無担保型・有担保型含む）と住宅ローン、一体型リフォームローンの主な特徴を比較したものです。

金利に関して、リフォームローン（無担保型）は高く設定され、約２～５％が相場であるのに対し、住宅ローンの金利は低く、約０.５～２％となります。また、有担保型リフォームローンでは金利を若干抑えられ、約１～３.５％となるケースが多いです。

借入期間では、リフォームローン（無担保型）は最長１５年程度、有担保型では最大２０年ほど見込めますが、住宅ローンやリフォーム一体型住宅ローンは最長３５年で借りられるため、月々の返済負担をより軽くできます。

住宅ローン減税については、要件を満たせばリフォームローンでも適用されます。具体的には、返済期間が１０年以上、自ら居住している、床面積５０㎡以上などの条件があり、これらを満たした上で控除を受けられます。住宅ローン減税の適用枠は２０２５年１２月末まで延長され、借入上限額や控除期間も一定の条件に応じて拡大されています。

まとめると、スピーディーに借りたい、少額のリフォームにはリフォームローン（無担保型）が手軽ですが、金利が高く返済期間も短いため負担は大きくなる傾向です。大規模な改修や中古住宅購入と併せて資金を調達したい方には、住宅ローンまたはリフォーム一体型住宅ローンが、低金利・長期返済・制度面のメリットを享受しやすいためおすすめです。

まとめ

リノベーションの費用相場や資金計画は、戸建てとマンション、また面積や工事内容などによって大きく異なります。あらかじめ全体像を知り、自己資金やローンの使い分け、補助金や減税制度の活用までしっかり考えることが大切です。また、追加費用として仮住まいや諸経費も見落とさずに計画することで、安心して理想の住まいを実現できます。事前準備を整え、自分に合ったリノベーションを無理なく進めていきましょう。